職務基礎力試験BEST 対策問題集
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MATERIAL GUIDE

BEST-Aを学ぶ方へ紹介する前に

受験者を支援する方や、教材の選択肢を紹介する方が、対象・見本・料金を確認できる案内です。

4分野の問題・解説を、その場で確かめる

無料10問に含まれる独自問題から、各分野の1問を掲載しています。先に自分で考え、「正解・解説を開く」で判断の根拠を確認できます。問題・解説は無料体験と同じ内容です。

  1. 見本1:論理的思考

    月曜日から金曜日まで、研修A・B・C・D・Eを1日1つずつ、重複なく実施する。次の条件をすべて満たすとき、確実にいえるものはどれか。 ・Cは金曜日に実施する。 ・BはDの翌日に実施する。 ・Aは月曜日には実施しない。 ・Eは月曜日にも金曜日にも実施しない。

    1. (1)Aは水曜日に実施する。
    2. (2)Eは水曜日に実施する。
    3. (3)Dは月曜日に実施する。
    4. (4)Bは木曜日に実施する。
    正解・解説を開く

    正解:(3)Dは月曜日に実施する。

    正解は3です。 ① Cが金曜日なので、残る月〜木にA・B・D・Eを配置します。「Dの翌日がB」より、D・Bを置けるのは月火・火水・水木の3組です。 ② 火水にD・Bを置くと、A・Eを月木に置く必要があります。しかしAもEも月曜日には置けず、不可能です。水木にD・Bを置く場合も、A・Eが月火に残るため同じ理由で不可能です。 ③ したがってD・Bは月火に決まります。残るA・Eは水木のどちらでもよく、全体は「D・B・A・E・C」と「D・B・E・A・C」の2通りです。どちらにも共通するのはDが月曜日であることです。 1と2は、それぞれ一方の並びでしか成立しません。4はBが火曜日に決まるため誤りです。 【考え方】連続する2つをひとかたまりにして仮置きし、残った曜日に他の研修を置けるかまで確かめます。「あり得る」と「必ずそうなる」を区別しましょう。

    解き方の図解・別の例で確認

    順序と「すぐ後」を区別する

    ABC矢印は「前 → 後」。隣同士とは限らない。「すぐ後」だけをひとまとまりに
    Aより後にB、Bより後にCなら、Aより後にC。ただし間に何人いるかは決まりません。「すぐ後」の条件だけを隣り合わせに固定します。
  2. 見本2:資料分析

    表は2つの窓口の申請件数と、期限内に処理できた割合を示している。2025年から2026年にかけて、2窓口を合わせた「期限内処理率」の変化と「期限内処理件数」の増加率の組合せとして、最も適切なものはどれか。各申請はどちらか一方の窓口で扱い、重複はない。

    資料:窓口別の処理状況(架空データ)
    年窓口申請件数期限内処理率
    2025A1,00080%
    2025B50060%
    2026A80090%
    2026B1,20075%
    1. (1)処理率は約8ポイント上昇、処理件数は約47%増加
    2. (2)処理率は約13ポイント上昇、処理件数は約47%増加
    3. (3)処理率は約8ポイント上昇、処理件数は約33%増加
    4. (4)処理率は約13ポイント上昇、処理件数は約33%増加
    正解・解説を開く

    正解:(1)処理率は約8ポイント上昇、処理件数は約47%増加

    正解は1です。窓口ごとの率を先に平均するのではなく、期限内に処理した件数に戻して合計します。 ① 2025年:Aは1,000×0.80=800件、Bは500×0.60=300件。合計1,100件で、全体の処理率は1,100÷1,500≒73.3%です。 ② 2026年:Aは800×0.90=720件、Bは1,200×0.75=900件。合計1,620件で、全体の処理率は1,620÷2,000=81%です。 ③ 処理率の差は81−73.3≒7.7ポイント、すなわち約8ポイントの上昇です。処理件数の増加率は(1,620−1,100)÷1,100×100≒47.3%、すなわち約47%の増加です。 2と4の約13ポイントは、窓口の率を単純平均した70%と82.5%の差を丸めた値です。申請件数が異なるため、この平均は使えません。3と4の約33%は、申請総数の増加率(2,000−1,500)÷1,500であり、期限内処理件数の増加率ではありません。 【考え方】割合をまとめるときは分母・分子をそれぞれ合計します。また「率の差(ポイント)」と「件数の増加率(%)」は別の計算です。

    解き方の図解・別の例で確認

    増加率の分母は、増える前の値

    前100後120増えた20 ÷ 元の100 = 20%増加数と増加率、%とポイントを区別する
    100から120なら、増加数は20、増加率は20÷100=20%。120から100に戻るときの減少率は20÷120≒16.7%で、分母が変わります。
  3. 見本3:文章理解

    敬語の使い方として正しいものはどれか。

    1. (1)(来客に対して)明日、弊社の担当者がご自宅へ伺います。
    2. (2)(来客に対して)先ほど申されたとおりに手配いたします。
    3. (3)(社外の人に対して)弊社の部長は明日、ご出張になられます。
    4. (4)(来客に対して)こちらの資料を拝見してください。
    正解・解説を開く

    正解:(1)(来客に対して)明日、弊社の担当者がご自宅へ伺います。

    1 「伺う」は「訪ねる」の謙譲語で、自分側(担当者)の動作をへりくだって言うので正しい使い方です。 2 「申す」は謙譲語なので、相手(来客)の動作には使えません。「おっしゃった」が正しい形です。 3 「ご出張になる」に「れる」を重ねた二重敬語です。また、社外の人に対して自社の部長の動作を高めるのも不適切で、「部長の〇〇は明日、出張の予定です」などとします。 4 「拝見する」は謙譲語なので、相手の動作には使えません。「ご覧ください」が正しい形です。 【時短のコツ】動作の主体・向かう先・話の相手を確認します。この設問では、自分側の動作と来客・上司の動作を区別し、誰を立てる表現かを確かめましょう。謙譲語を使える主体が常に自分側だけとは限りません。(出典:文化審議会「敬語の指針」)

  4. 見本4:社会情勢

    地方自治に関する次の文ア・イの正誤の組合せとして、妥当なものはどれか。 ア 都道府県知事の任期は6年である。 イ 議会で首長の不信任が議決されたとき、首長は通知を受けた日から10日以内であれば議会を解散することができる。

    1. (1)ア…正 イ…正
    2. (2)ア…正 イ…誤
    3. (3)ア…誤 イ…正
    4. (4)ア…誤 イ…誤
    正解・解説を開く

    正解:(3)ア…誤 イ…正

    ア 誤り。都道府県知事・市町村長の任期は、どちらも4年です(地方議会議員も4年)。 イ 正しい。地方自治法では、議会が首長の不信任を議決した場合、首長はその通知を受けた日から10日以内に議会を解散することができ、解散しないときは失職すると定められています。 【時短のコツ】地方自治の数字は「任期4年」「不信任に対する解散は10日以内」のようにセットで覚えておくと、正誤問題で迷いません。

    しくみの図解

    住民が長と議会の議員をそれぞれ選ぶ

    住民直接選挙直接選挙長(知事・市町村長)議会の議員予算を調製・提出予算を議決
    日本の地方自治では、住民が長と議会の議員をそれぞれ直接選挙で選びます。長は予算を調製して提出し、議会は予算を議決します。長と議会は、それぞれの役割を持つ二元代表制です。

この見本では回答・点数を記録しません。公式問題や実際の出題の再現ではなく、本試験の成績・合否を予測するものでもありません。

対象と収録範囲

応募先が職務能力試験BEST-Aを使う方の練習向けです。模試5回300問・4分野のドリル999問を、¥4,980の買い切りで利用できます。BEST-P、作文の添削、職種別専門試験は収録していません。

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紹介前に確かめられるもの

紹介に使える案内文

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紹介先:https://shokumukiso-best.org/

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