試験の内容
日本人事試験研究センターの提供科目 →応募先の年度・職種・BEST-Aの指定は受験案内でも照合
MATERIAL GUIDE
受験者を支援する方や、教材の選択肢を紹介する方が、対象・見本・料金を確認できる案内です。
無料10問に含まれる独自問題から、各分野の1問を掲載しています。先に自分で考え、「正解・解説を開く」で判断の根拠を確認できます。問題・解説は無料体験と同じ内容です。
月曜日から金曜日まで、研修A・B・C・D・Eを1日1つずつ、重複なく実施する。次の条件をすべて満たすとき、確実にいえるものはどれか。 ・Cは金曜日に実施する。 ・BはDの翌日に実施する。 ・Aは月曜日には実施しない。 ・Eは月曜日にも金曜日にも実施しない。
正解:(3)Dは月曜日に実施する。
正解は3です。 ① Cが金曜日なので、残る月〜木にA・B・D・Eを配置します。「Dの翌日がB」より、D・Bを置けるのは月火・火水・水木の3組です。 ② 火水にD・Bを置くと、A・Eを月木に置く必要があります。しかしAもEも月曜日には置けず、不可能です。水木にD・Bを置く場合も、A・Eが月火に残るため同じ理由で不可能です。 ③ したがってD・Bは月火に決まります。残るA・Eは水木のどちらでもよく、全体は「D・B・A・E・C」と「D・B・E・A・C」の2通りです。どちらにも共通するのはDが月曜日であることです。 1と2は、それぞれ一方の並びでしか成立しません。4はBが火曜日に決まるため誤りです。 【考え方】連続する2つをひとかたまりにして仮置きし、残った曜日に他の研修を置けるかまで確かめます。「あり得る」と「必ずそうなる」を区別しましょう。
解き方の図解・別の例で確認
順序と「すぐ後」を区別する
表は2つの窓口の申請件数と、期限内に処理できた割合を示している。2025年から2026年にかけて、2窓口を合わせた「期限内処理率」の変化と「期限内処理件数」の増加率の組合せとして、最も適切なものはどれか。各申請はどちらか一方の窓口で扱い、重複はない。
| 年 | 窓口 | 申請件数 | 期限内処理率 |
|---|---|---|---|
| 2025 | A | 1,000 | 80% |
| 2025 | B | 500 | 60% |
| 2026 | A | 800 | 90% |
| 2026 | B | 1,200 | 75% |
正解:(1)処理率は約8ポイント上昇、処理件数は約47%増加
正解は1です。窓口ごとの率を先に平均するのではなく、期限内に処理した件数に戻して合計します。 ① 2025年:Aは1,000×0.80=800件、Bは500×0.60=300件。合計1,100件で、全体の処理率は1,100÷1,500≒73.3%です。 ② 2026年:Aは800×0.90=720件、Bは1,200×0.75=900件。合計1,620件で、全体の処理率は1,620÷2,000=81%です。 ③ 処理率の差は81−73.3≒7.7ポイント、すなわち約8ポイントの上昇です。処理件数の増加率は(1,620−1,100)÷1,100×100≒47.3%、すなわち約47%の増加です。 2と4の約13ポイントは、窓口の率を単純平均した70%と82.5%の差を丸めた値です。申請件数が異なるため、この平均は使えません。3と4の約33%は、申請総数の増加率(2,000−1,500)÷1,500であり、期限内処理件数の増加率ではありません。 【考え方】割合をまとめるときは分母・分子をそれぞれ合計します。また「率の差(ポイント)」と「件数の増加率(%)」は別の計算です。
解き方の図解・別の例で確認
増加率の分母は、増える前の値
敬語の使い方として正しいものはどれか。
正解:(1)(来客に対して)明日、弊社の担当者がご自宅へ伺います。
1 「伺う」は「訪ねる」の謙譲語で、自分側(担当者)の動作をへりくだって言うので正しい使い方です。 2 「申す」は謙譲語なので、相手(来客)の動作には使えません。「おっしゃった」が正しい形です。 3 「ご出張になる」に「れる」を重ねた二重敬語です。また、社外の人に対して自社の部長の動作を高めるのも不適切で、「部長の〇〇は明日、出張の予定です」などとします。 4 「拝見する」は謙譲語なので、相手の動作には使えません。「ご覧ください」が正しい形です。 【時短のコツ】動作の主体・向かう先・話の相手を確認します。この設問では、自分側の動作と来客・上司の動作を区別し、誰を立てる表現かを確かめましょう。謙譲語を使える主体が常に自分側だけとは限りません。(出典:文化審議会「敬語の指針」)
地方自治に関する次の文ア・イの正誤の組合せとして、妥当なものはどれか。 ア 都道府県知事の任期は6年である。 イ 議会で首長の不信任が議決されたとき、首長は通知を受けた日から10日以内であれば議会を解散することができる。
正解:(3)ア…誤 イ…正
ア 誤り。都道府県知事・市町村長の任期は、どちらも4年です(地方議会議員も4年)。 イ 正しい。地方自治法では、議会が首長の不信任を議決した場合、首長はその通知を受けた日から10日以内に議会を解散することができ、解散しないときは失職すると定められています。 【時短のコツ】地方自治の数字は「任期4年」「不信任に対する解散は10日以内」のようにセットで覚えておくと、正誤問題で迷いません。
しくみの図解
住民が長と議会の議員をそれぞれ選ぶ
この見本では回答・点数を記録しません。公式問題や実際の出題の再現ではなく、本試験の成績・合否を予測するものでもありません。
応募先が職務能力試験BEST-Aを使う方の練習向けです。模試5回300問・4分野のドリル999問を、¥4,980の買い切りで利用できます。BEST-P、作文の添削、職種別専門試験は収録していません。
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