構成比の求め方と読み方｜全体×構成比で実数に戻す

構成比の求め方は？

構成比は、全体に占める各項目の割合です。円グラフや帯グラフ（100%積み上げグラフ）は、構成比を図にしたものです。

逆に、構成比と全体が分かれば実数＝全体×構成比で件数に戻せます。資料分析の構成比の問題は、ほとんどがこの「戻す」計算を使います。

構成比の問題を解く手順

手順3と4の区別が最も大切です。同じ年の円グラフの中なら「Aが45%でBが30%だから、AのほうがBより多い」と言えますが、年が違えば全体が違うので、そのままでは比べられません。

例題1：全体が縮むと、構成比が上がっても量は減る

例題1 ある地域の農産物の出荷量は、2020年が1,200トン、2025年が900トンだった。品目別の構成比は、米40%→50%、野菜35%→30%、果物25%→20%である（架空のデータ）。確実にいえることはどれか。

（1）米の出荷量は2020年より増えた。（2）果物の出荷量は2020年の半分以下になった。（3）2025年の野菜の出荷量は、2020年の果物の出荷量より少ない。（4）3品目とも出荷量が減り、減った量が最も大きいのは果物である。

• （1）米は構成比が40%から50%に上がっていますが、全体が1,200トンから900トンに縮んだため、480→450トンと減っています。構成比の上昇だけで量の増加と判断する典型的な誤りです。
• （2）果物は300→180トンで、半分（150トン）よりは多いので誤りです。
• （4）3品目とも減ったのは正しいものの、減った量が最も大きいのは野菜（150トン）です。後半が誤りなので、選択肢全体として誤りです。

正解は（3）です。2025年の野菜270トンは、2020年の果物300トンより少ない。

例題2：構成比と全体が両方変わったときの増加率

例題2 ある市の相談件数は、2024年が500件、2025年が600件だった。このうち項目Aの構成比は、20%から25%に上がった（架空のデータ）。項目Aの件数の増加率はいくらか。

（1）5%　（2）20%　（3）25%　（4）50%

• （1）5%：構成比の差（25−20）です。これは「5ポイント」の上昇で、件数の増加率ではありません。
• （2）20%：全体の件数の増加率（500→600）です。Aの構成比の変化を反映していません。
• （3）25%：構成比の伸び（20%→25%は1.25倍）だけを見た値です。全体の1.2倍もかける必要があります。

例題3：全体の数値がないとき、何がいえる？

例題3 ある市の2025年の家庭ごみの組成を示した円グラフでは、紙類36%、プラスチック24%、生ごみ30%、その他10%だった。全体の量は示されていない（架空のデータ）。このグラフから確実にいえることはどれか。

（1）紙類の量はプラスチックの量の1.5倍である。（2）生ごみの量は、前年と比べて増えている。（3）紙類の量は、年間で300トンを超えている。（4）プラスチックの量は、県内の他市の平均より多い。

同じ円グラフの中なら、全体の量が分からなくても構成比の比＝量の比です。逆に、量そのものや他の年・他の地域との比較は、全体の数値がなければいえません。「判断できない」選択肢を正しいと選ばないことが、構成比の問題の大切なポイントです。

「ポイント」と「%」はどう違う？

構成比や割合どうしの差は「ポイント（%ポイント）」で表します。構成比が20%から25%になったら「5ポイント上昇」です。一方「25%上昇」は、元の値の1.25倍になったという意味です。20%→25%はたまたま「5ポイント上昇」とも「25%上昇」とも言えますが、40%→50%も同じ「25%上昇」でありながら差は10ポイントになるように、2つの数値の意味は別物です。

選択肢に「○ポイント」と「○%」が混在していたら、どちらの意味で書かれているかを最初に確かめます。

複数回答で150%になっても、丸め誤差とは限らない

合計100%の内訳と、回答者のうち各項目を選んだ割合は、同じものではありません。200人に利用する端末を複数回答で尋ね、スマートフォン120人、タブレット80人、パソコン100人だったとします。一人が複数を選べるため、選択件数は合計300件になります。

回答者200人を分母にすれば60%・40%・50%で合計150%。計算間違いとは限りません。一方、選択件数300件を分母にすれば40%・約26.7%・約33.3%で合計100%ですが、「人のうち何割が使うか」から「選ばれた件数の内訳」へ問いが変わっています。

総務省統計局も、複数回答で合計100%を超えるデータを円グラフにしないよう説明しています。資料のN・nが人数なのか回答件数なのかを先に確かめ、棒グラフの各割合を無条件に足して「回答者の総数」へ戻さないでください。

全員を一つの分類へ分けた資料のわずかなずれは、丸められた値の範囲で確認できます。分類同士が重なる人数は、集合と重なりの条件を見てから計算します。

つまずいたら、どの操作を確認する？

増加率の計算そのものは資料解釈の増加率の求め方、基準年を100にした比較は指数の読み方、項目の数で割る比較は1人当たりの値の比較で練習できます。資料分析の全体像は資料解釈のコツを参照してください。

1分で解くための時短のコツ

• 同じ年の中の比較は構成比のまま、違う年の比較は実数に戻す、と決めておくだけで判断が速くなります。
• 全体が1.2倍、構成比が1.25倍なら実数は1.5倍、のように倍率どうしをかけると、実数を出さずに増減を判定できます。
• 全体が減って構成比が上がった項目は、実数が増えたか減ったか分からないことが多いので、優先的に計算して確かめます。

解き方を確認したら、時間を計って解いてみましょう。登録不要の無料お試し10問では、資料分析を含む4分野の問題を解いて全問の解説を確認できます。

構成比と寄与率は分母が違う

全体の売上に占める割合ではなく、売上の増減への影響を知りたい場合は寄与度と寄与率を確認します。寄与率は100%超や負になる例もあります。

関連する判断をもう一段深める

調査表で未回答があるときは、回答率と支持率の分母を分けます。回答した人だけの割合を全対象の割合へ広げてよいか、可能な範囲から点検できます。

総量の実数がなくても、総量の比があれば比べられる

「全体の数値がない」というだけで、必ず判断不能とは限りません。前年の全体をT、今年の全体をそのr倍、ある品目の構成比を40%から50%とすると、その品目の実数の比は（T×r×0.50）÷（T×0.40）＝1.25rです。Tが正で、割合が丸め前の正確な値という条件なら、全体の具体的なトン数を知らなくても比較できます。

例えば今年の全体が前年の75%なら、品目の実数は前年の93.75%で減少します。80%なら同じ、90%なら112.5%で増加します。構成比は三つとも40%→50%ですが、全体の縮み方で結論が変わります。この例の境目はr＝0.8であり、「構成比が上がった」「全体が減った」という向きだけでは境目のどちら側か決まりません。

分からない値ではなく、判定に足りない条件を探す

資料の欄外に「総量は前年の90%」とあれば、円グラフに総量の実数がなくても上の比較ができます。「総量は前年の80%より大きい」まで分かれば、同じ40%→50%の設定では品目量は増加といえます。具体的な実数を出せないことと、大小を決められないことを分けてください。

一方、総量の比も増減の幅もなく、向きだけが分かる場合は結論を保留します。選択肢を判定する前に、何が与えられれば決まるかを式の空欄で残します。表示割合が四捨五入されている場合、この0.8という境目をそのまま確定値として使わず、丸められた数値の範囲も確認します。